英語を母国語としていない人を対象としている試験として知られているTOEFL。日本以外にも世界150か国以上で試験が開催されていますが、日本国内でも学校などの教育機関をはじめとしてTOEFLの活用場面が増えています。以前では、英語圏の大学や大学院へ留学するために必要な試験の一つだったのですが、現在ではそれ以外にも、日本国内の大学や高校においてTOEFLのスコアを英語力を評価する材料として採用する機関が多くなっています。
例えば、海外の大学や大学院へ入学を希望する場合には、かなり高い確率でTOEFLのスコアが要求されます。そして、スコアが大学の合格ラインと言われるスコアよりも低い場合には、留学を希望しても受け入れてもらえません。TOEFLは英語という言語におけるほぼすべての能力を総合的に評価することができる試験なので、それぞれの大学や大学院の講義を受けて現地の生徒に交じって学習できる最低限の能力がなければ入学しても意味がないという事なのでしょう。また、日本国内の大学においても、数多くの留学生を受け入れていて英語で授業を行う大学などでは、入学願書を出す際の必要最低条件の一つとして、このTOEFLスコアが一定基準を満たしていることを要求している学校もあります。
TOEFLは社会人の英語力を評価する材料としても活用されています。例えば、企業における海外出張や海外駐在の人選を行う場合には、できるだけ英語力が高い人材を選ぶためにTOEFLスコアが活用されたり、外資系企業へ入社したり転職をする場合にも、英語力を客観的に評価するためにTOEFLスコアが採用されることは少なくありません。世界各国で共通している問題において、試験結果が合否ではなく具体的な数字で返ってくるTOEFLは、世界各国の様々な教育機関や企業において活用される場面は多いのです。
近年では、より実践的な英語教育に力を入れるために自治体をあげてTOEFLスコアを活用する自治体も出てきました。例えば英語教育活性化のパイオニア的自治体でもある大阪府では、府内の高校でTOEFLの平均スコアが高い学校には多額の支援金を出すという政策を実践しています。学力が高い学校が必ずしも実践的な英語力が求められるTOEFLでハイスコアが出せるというわけではないため、どの学校でも英語教育の見直しや改善につながっています。こうしたTOEFL活用場面が今後もどんどん広がれば、日本における実践的な英語力も確実にアップできるはずです。
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